2013年7月18日 (木)

Uボートの製パン能力関連

XIV型関連資料。
広田厚司『Uボート入門』(光人社:2003年)、274頁より引用。
"これらの「乳牛」の装備の中で興味を引くのはパン製造機で、一○時間シフト勤務で八一キロの黒パンを焼くことができた。この装置により新鮮なパンを受領したUボートの乗員に大いに喜ばれたという。"
引用終わり。
本当は広田氏の参考文献をあたるべきだが、大儀なので省略しました。
アンドロポフ同志は「世界平和はソ連邦の無敵の軍事力によってのみ保たれる」と語った。
ソ連邦には無敵の製パン車があった。細部面倒くさいから省略。どこかのマニアが調べてくれるだろう。
それはそうとして、農林水産省によると、"1斤は340グラム以上 "なのだ。
某学校では「**キロはなんきんですか?」と質問する馬鹿がいるから困るらしい。
上記農林水産省サイトから引用します。
これで解決「なんきん事件」
"食パンの一斤の定義はどのように決められているのですか。
回答
パンは16世紀の中頃にポルトガルから長崎に伝来し、鎖国時代に一時は衰退しましたが、幕末には兵糧(軍用)パンとして復活したと伝えられています。食パンという名称は明治初期頃に東京で山形のパンが販売された際、主食用のパンということで付けられたようです。当時は、食パンの焼き型はアメリカやイギリスから輸入しており、これで作った食パンが一般的に流通しました。この食パンの重さは約1ポンド(英斤:約450グラム)で、尺貫法の1斤(約600グラム)の重量とは異なるものです。現在の食パンの重量の定義については、1斤という数え方が一般的なこともあり、包装食パンの表示に関する公正競争規約により、1斤は340グラム以上とされています。半斤、1.5斤と表示する場合も、1斤(340グラム)の重量から換算することになっています。
参考資料
(社)全国公正取引協議会連合会ホームページ公表資料「包装食パンの表示に関する公正競争規約施行規則」、(株)食品科学広報センターホームページ公表資料「パンの明治百年史」パンの明治百年史刊行会
回答日 平成20年7月"
太線筆者。
給養をなめんなよ。

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2013年4月27日 (土)

人民解放軍の水中銃 「QBS06式5.8mm水下自动步枪」等

とりあえず、以下の資料参照。
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20110320180447358
でも同様の画像あり。
水中銃はともかく、興味深いのは、潜水艦からの潜入訓練をしている(と思われる)画像
ロシアも南朝鮮も北韓もミゼット潜水艦を保有して(したいた)が、なぜPLANが保有していないのかが気になっていた。
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2013年1月11日 (金)

Subs in the Caspian Sea ? カスピ海に潜水艦?

イランがGhadir級潜水艦(潜水艇・ミゼット潜水艦・SSm)をカスピ海に配備するぞ云々の、昨年夏の報道関連

2004年時点で、これを予期していた人がいた。以下参照。
以下、Bahman Aghai Diba, 'Militarization of the Caspian Sea,' 4 Apr.2004. (2004年5月上旬くらいにアクセスした)より引用。
"The Russian publication has pointed to several important issues in the field of the Caspian Sea militarization from Iranian point of view:
 
"Anzali is the largest port of Iran in the Caspian Sea, but other ports like Now Shahr, Bandar-e Torkaman and Babolsar can be used for military strategic goals in the future. Their arrangement and creation of reliable military infrastructure will not require much time.  According to available information, the Iranian navy plans to organize an operational-tactical squadron in the Caspian Sea to be able to conduct combat operations in certain areas of the sea if necessary.  According to the project, the squadron will include several divisions (or brigades) and separate units of waterborne and underwater ships, as well as support forces (naval aviation and marines).""
(強調筆者)
 
引用終わり。

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2013年1月10日 (木)

アゼルバイジャン海軍特殊部隊関連 Azerbaijani Naval Special Unit

アゼルバイジャン海軍特殊部隊(641st Special Warfare Naval Unit) は、水中銃APSを装備。APSの水中での最大射程は30m。米国は、同部隊の訓練も実施。

上記は、以下の資料に依拠。
Jeremy Binnie, "Iran Threatens to deploy subs to the Caspian Sea, "Jane's Defence Weekly," 15 Aug, 2012, pp.24-25.
以下、私見
APSがソ連崩壊後に管理替されたものか、市場から購入したものかは不明。
後者だとすると、厄介。
(LTTEの)シータイガーは、旧ソビエト/ロシア軍の特殊部隊が使用していたであろう(もしかして現用か?)経海潜入器材であるDA-71すら装備していた。
Russian military diving equipment, <http://russub.ru/timb12t56/Rebreathers.htm>を閲覧できなくなって残念。いつぞのように、復活してくれないかな。

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2012年8月11日 (土)

海洋掘削リグ関連

海洋掘削リグに関する素朴な疑問
日本海洋掘削株式会社「株主通信」2012年3月期決算号9頁より抜粋。

1 リグの勤務要員
"当社リグには、常時100前後が乗船"

2 リグ要員の勤務方法
"海洋掘削の場合は、4方2交代制といって、4組のうち常時2組が乗船してそれぞれの組が12時間の作業をカバーし、残りの2組は本国で休養する勤務方式が業界スタンダードになっております。当社を含めて、4週間連続勤務、4週間連続休暇のサイクルが一般的ですが、業界の一部にはそれより短いサイクルを採用している例も見受けられます。"

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2011年7月31日 (日)

PLAN set to operate in Indian Ocean ?

インド誌サイトより。
Amitav Ranjan, "China set to mine central Indian Ocean, Delhi worried," India Express, 31 Jul 2011.

彼らの慣用手法として、「海洋権益」保護のために人民解放軍海軍(PLAN)の行動が伴うことは必須。
EEZの管轄権を国家主権に転化している彼らは、これを機に、公海上の海底資源開発施設防護のために必要な措置をすすめるであろう。関係国の国力を見据えながら。

上記報道によると、"They fear Beijing may use it as “an excuse to operate their warships in this area”.とある。

関連資料 岡本 信行 「平成22年度深海底鉱物資源関連事業成果の概要と最近の国内外の動向」 『独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構』平成23年年6月29日


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2011年5月22日 (日)

商(Shang)級SSNとHTGR関連。続き

前の記事で記入忘れた部分があるので補足。
最初の文章の後には、次の文が続く。

If this information is true, the 093uses this advanced propulsion technology.".
引用おわり。
とある。この部分(先の部分も含めて)以下資料↓
Andrew S. Erickson and Lyle J. Goldstein, "China's Future Nuclear Submarine force:Insights from Chinese Writings," Andrew S. Erickson, Lyle J. Goldstein, William S. Murray, and R. Wilson, ed, China's Future Nuclear Submarine Force (Annapolis: Naval Institute Press, 2007), p.208.n.85.にある資料にから引用。即ち↓のpp.22-23.より。

. ㅔᵄ [Jian Jie], “⼲䆱Ёᖋঠᄤᑻ: Ӵ䇈Ёⱘ
Ё೑21Ϫ㑾ݯџᅝܼⱘ⍋Ϟ䭓ජ—㽓ᮍၦ
ԧ᡹䘧Ё೑ϟϔҷḌ┰㠛” [The Legend of
the Virtuous Twins: Discussion of China’s 21st
Century Military Security Mari time Great
Wall: The Western Media Cover China’s Next
Generation Nuclear Submarine], ೑䰙ሩᳯ
[World Outlook], no. 448 (August 2002),

本当かどうかはしらない。

関連記事。って言うかほとんど同じ内容のNWCRの記事。
Andrew S. Erickson and Lyle J. Goldstein, "CHINA’S FUTURE NUCLEAR SUBMARINE FORCE: Insights from Chinese Writings," Naval War College Review, Winter 2007, Vol. 60, No. 1.

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2011年4月18日 (月)

朝鮮人民軍の新型潜水艦関連。サンオ級改を日本海側で運用?

下記内容は、以下に依拠。Joseph Bermudez. Jr, "Seoul details new class of N Korean coastal sub," Jane's Defence Weekly, 6 Apr 2011, p.10.

サンオ級改っつーか新型サンオ級?(Sang-O II or K-300)の概略諸元は概ね以下の如し。
・39x 3.8m、水上排水量300-340t
・水中速力13kt
・発射管533mm4門、機雷16個

・サンオ級の全長は34m、水上排水量は275t、水中排水量360t。デジタル・グローブが2005年10月10日に入手した画像によると、セールの後が5m延長されているらしい。

・日本海側の3箇所の基地には同潜水艦が確認されている。
・同社がが今年3月11日に入手した画像では、黄海の琵琶串では、ロメオ級とサンオ級が確認されたが、新型サンオ級は確認されなかった。

・乗員のうち1名はウリナラに帰還している。(筆者註。偵察局の人員ではなく、乗員が帰還。
洞*パークホテルではないが、マンセー)

以下は上記資料と無関係。

ロシア地上軍で、かつて(16年くらい前)最新鋭のT-90MBTが部隊配備(戦車学校、お祭り・閲兵式等を専らとするお気楽な?都会のサラリーマン部隊を除く)されたという報道があった。配備されたのは、極東軍管区の戦車連隊であった、と往時を知る村の古老は語る。

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2010年1月17日 (日)

パキスタン、漢級SSNを購入へ (Nuclear deal on Han) 20年前の話

"A nuclear -powered attack submarine is to be sold by China to the Pakistani navy if discussions, already well under way, come fruition.""A nuclear -powered attack submarine is to be sold by China to the Pakistani navy if discussions, already well under way, come fruition."
インド軍の原潜リース・原潜建造、航空母艦建造・購入に伴う処置。


あ・ごめんなさい、これは20年前の記事でした。↓より引用。
Tai Ming Cheung, "Nuclear deal on Han," Far Eastern Economic Review, 6 Sep 1990, pp.20-21.

どころで、K.R. Singh, Navies of South Asia, (New Deli: Rupa, 2002), p.201, n33.では、Cheung, Tai Ming Cheung, "Nuclear Deal on Han, " Far Eastern Economic Review, April 6,1990, pp.21-1.とあるが、FEER記事は4月ではなくて9月です。本当に往生した。

司書の皆様にはお手数をおかけしました。恐縮至極です。
おかげさまで疑問氷解、ありがとうございました。

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2010年1月 4日 (月)

人民解放軍海軍(PLAN)研究者、バーナード・コール氏の誤り (中国共産党のプロパガンダ垂れ流し)

バーナード・コール氏は中国共産党の拡声器?つまり、うそつき?

同人が寄稿した記事で、尖閣諸島は下関条約で領土確定したとの記述がある。また、同諸島は中国の大陸棚に所在するとの記述がある。当然、上記の記述は嘘である。

小生が敬愛する、バーナード・コール氏の資料に依拠しつつ自著を出版なさっている太田文雄氏はこのことをご存知か?高卒採用公務員でも普通に読んでる資料↓だが。 

Bernard D. Cole, “

China

’s Maritime Strategy,”  China’s Future Nuclear Submarine Force, Andrew S. Erickson, Lyle J. Goldstein, William S. Murray, and Andrew R. Wilson, eds, (Annapolis: Nava Institute Press,2007), p.30.

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